手術台の使用期限は耐用年数でいいの？

【はじめに】
医療の仕事に従事している人は、日常さまざまな医療機器を扱っていると思います。
そんな中で使用している機器の使用期限って気になりませんか。特に機器や消耗品などの購入を任されている立場の人ならなおさらでしょう。買い替えのタイミングを誤ってしまうと必要のない出費になってしまいますからね。
そこで今回は、医療機器の中でも手術を行う所であれば確実に使用するであろう「手術台」の使用期限について話をします。

【耐用年数とは？】

病院に限らず会社などを経営していると、いろいろな機器や備品を設備投資として購入しますよね。これらの購入を検討する際に「法定耐用年数」という言葉を聞いたことはないですか。この法定耐用年数ですが、購入した機器などを減価償却するために使用する年数になります。減価償却は確定申告などの税務処理をする際に行います。
一見、「耐用」という言葉が付いているので使用できる期限と勘違いしそうですが、そうではありません。あくまで税務処理をするために定められた年数になります。そして、医療機器は細かく分類され年数が決められています。
例えば手術機器は5年と定められています。しかし、手術台はそれのみでの項目はありません。手術「機器」として解釈するなら5年になりますが、そうでなかった場合は「その他」のジャンルに分類される可能性が高く年数も違ってきます。
もし、手術台の耐用年数が気になるのであれば医療機器の税務処理に詳しい税理士に聞いてみるのが一番でしょう。

【知りたいのはどっち？】

耐用年数が使用できる期限でないのなら何を目安にしたらいいのでしょうか。
そこで目安になるのが各医療機器メーカーが設定している「耐用期間」です。耐用期間は医療機器を適切な使用・管理をし続けて使用できる期間のことです。ですから、こちらの方が実際の使用できる期限の目安になってきます。
手術台の耐用期間は、7年としているメーカーもあれば、10年としているところもあります。このようにメーカーよって異なってきますから、正確に年数が知りたいのであれば、メーカーに問合わせるか、説明書をよく読むなどしましょう。

医療機器には「法定耐用年数」と「耐用期間」の二つの年数があります。文字だけ見ると似ていますが、意味合いは全く違います。税務上のことであれば耐用年数、使用期限であれば耐用期間になります。ですから、何を知りたいかによって着目する年数が異なります。自身が何を知りたいかハッキリさせておかないと勘違いのもとになるので気をつけてください。

【まとめ】

医療機器の買い替えや新規導入を考えているなら、法定耐用年数と耐用期間の両方を知っておいた方がいいでしょう。その方が購入計画も立てやすくなるはずです。
手術台のようにいろいろな所で使用されている機器は、幅広く使用する以上、同時多発的に使用期限が近づいて多くの科で使用できなくなるのは避けたいところです。
特にこれらの年数を知っておく必要があるでしょう。